2004年3月、サイエンス紙に体細胞核移植によるヒトクローン胚由来ES細胞樹立の成功を報告するソウル大学・黄禹錫さん達の論文が掲載された時は今も覚えている。文科省などの倫理委員会でも新しい技術に備えて議論を行った。私の研究所にも招待して直接話を聞いた。当時私はISSCR（国際幹細胞研究学会）のボードメンバーで、ここでも緊急に黄さんを招待し講演を依頼した。人当たりのいい奢らない研究者の印象で、講演も大きな喝采を得ていた。しかしこの論文にはその後卵子売買、捏造疑惑が生じ、2006年12月には作成されたES細胞がクローン由来でない事が調査委員会により報告された。この世界を巻き込んだ捏造事件は、しかし、ヒトクローン胚作成が不可能である事を示したわけではない。ただ続く2007年山中さんがヒトiPS樹立を発表してから、わざわざ困難を引き受けてヒトクローン胚作成に挑戦しようという研究者は間違いなく減ったはずだ。何よりも多くの国でこの研究に対する助成額は大きく減少したと思われる。そんな困難にめげず、体細胞核移植によるヒトクローン胚作成に関わる問題を一つ一つ検討し、ついに黄禹錫さんの出来なかったヒトクローン胚由来ES細胞樹立のための方法を確立したのが今日紹介する研究だ。研究はニューヨーク幹細胞研究所のEgliさんの研究室からNatureオンライン版に発表された。なんと筆頭著者は山田さんと言う日本人だ。タイトルは「Human oocytes reprogram adult somatic nuclei of type 1 diabetic to diploid pluripotent stem cells （ヒト卵子は１型糖尿病の体細胞核をリプログラムして２倍体の多能性幹細胞へ至る）」だ。論文は技術的検討に終始しており、詳しい条件の紹介は控える。技術に終始うぃた論文になるのは当然で、多くの動物で既にクローン化の報告があり、黄禹錫さん自身もクローン犬の樹立に成功している。問題は、ヒトクローンを成功させるために立ちはだかるヒト卵子特異的な障害の解決だ。この論文では多くの条件を一つ一つクリアしている。だからこそ、黄禹錫事件から７年もたってしまったのだろう。いずれにせよその粘りに頭が下がる。実際には１０種類以上の様々な変更や改良を加えた結果、ヒトでも他の動物と同じように１０％近くの核移植クローン胚からES細胞を樹立できるようになっている。そして、１型糖尿病患者さんの体細胞核を移植して、疾患ES細胞の樹立にも成功している。素晴らしい仕事で、心からおめでとうと言いたい。「iPSがあればESやクローンは必要ないのでは？意味のない努力では？」と思われる人も多い事だろう。しかし意味があるかどうか、クローン胚由来ES細胞とiPSを比べないと結論できる事ではない。iPSは今やどの研究所でも簡単に作成できる。とすると、例えばミトコンドリアの初期化の問題などは、この技術を持つ研究グループでしか進まない。この意味で、研究を支え続けたニューヨーク幹細胞研究財団及びニューヨーク州の研究助成の貢献は大きい。また論文を掲載したNatureにも喝采を送りたい。国家が助成を行わない分野を守るために地方自治体が助成するこの様な仕組みはうらやましい。カリフォルニア州も同じ様な助成システムを設立し、国が助成を禁止しているヒトES細胞研究を支えて来た。これこそがアメリカの科学の強さの根源だと私は確信している。我が国の科学の将来にとって多様性が失われる事が最も危険だ。その意味で私は大いにSTAP研究に期待していた。細胞質によらないリプログラムの研究によりこの分野は多様になって行くことが期待できるが、今となっては逆に多様性が消失する方向へと収束してしまう様な気がする。ともすると科学者も含め日本人は同質性に安住したがる傾向がある。この状況を変えるためには、他人とは違う事を考えたがる元気な若い人が育つ以外に我が国に多様性は根付かないと思う。そのために、講義などあらゆる機会を使って若い人を煽動していきたいと思っている。

４月２日このコーナーで、CRISPR技術を使って肝細胞が障害される生まれつきの突然変異を正常に戻し病気を治癒できる可能性を示した論文を紹介した。ただヒトゲノム遺伝子編集に応用するには標的遺伝子の編集を高い精度で行う必要があり、この系で使われるCas9分子が持つ標的以外の場所を切る活性が懸念されていた。この問題を解決するための新しい技術を示したのが今日紹介する論文だ。同じ趣旨の論文がNature Biotechnologyオンライン版に同時に発表されていたが、私の独断でより優れていると思えたハーバード大学からの論文を紹介する。タイトルは「Dimeric CRISPR RNA-guided FokI nucleases for highly specific genome editing（特異性の高いゲノム編集のための２量体CRISPR RNAにガイドされたFokI核酸分解酵素）」だ。これまでのCRISPR技術は標的DNAに結合する短いRNA(CEISPR)にガイドさせて標的DNAにCAS9を導き、Cas9の持つDNA切断能を用いて標的DNAを編集する。このCas9の切断活性は一個の分子があれば十分なため、ガイドRNAがホストのDNAと適合しない場所でも一定程度のDNA切断が起こってしまうのではと心配されている。これを解決するために、このグループはCas9のDNA切断活性を除去した上で、これまでもDNA編集に用いられてきたFokIと呼ばれるDNA切断酵素を融合させた分子を作成した。FokIは２分子が組合わさった時のみ活性が出るため、FokI-Cas9分子による切断にはホストDNA上の２か所の標的部位が必要になり、特異性の上昇を期待できる。これを効率よく実現するため、グループは２種類のガイドRNAを効率よく発現させるシステムを開発するとともに、２種類の標的DNA間の最適な距離などを決めている。論文では、この新しい方法の有効性をヒト細胞の遺伝子編集に試した結果を示している。期待通り、これまで以上に特異性が高く、また編集効率が高い新しいCRISPRテクノロジーに仕上がっており、大きな期待がもてる。このように、素晴らしいテクノロジーは世界中の研究者を更に新しいテクノロジーの開発へと向かわせる。CRISPRはどこまで進化するのか、当分目が話せない。

AASJの活動の紹介記事(葺合高校でのワークショップとニコニコ動画による「リケジョ養成講座１」など)が、平成26年4月19日付神戸新聞(夕刊)に掲載されました。（神戸新聞社から本記事の掲載について許可取得済み）

140419_AASJ記事(神戸新聞夕刊)

誰でも自分の臭いと他人の臭いを嗅ぎ分ける事が出来る。ただ、これを科学的に解明しようとすると様々な壁が立ちはだかる。もちろんこの過程に関わる感覚、記憶、行動に関わる脳内プロセスもそうだが、何が自分の臭いかを特定する事自体難しい。３月２３日にこのコーナーでも紹介したように、人間は最も敏感な人だと１０の２８乗種類の臭いを嗅ぎ分けるため、自分の臭いを定義する事自体が難しい。ところがフェロモンを使う実験は刺激物質が蛋白成分で対応する遺伝子が特定できる事から臭いの研究とはひと味違った研究が可能だ。この分野はこれまでほとんど論文を読む事がなかったが、今日紹介する論文を読んで、とても面白い実験系だと理解した。カリフォルニアにあるスクリップス研究所からの仕事で４月２４日号のCellに発表された。タイトルは、「Murine pheromone proteins constitute a context-dependent combinational code governing multiple social behaviors（マウスのフェロモン蛋白は、コンテキストに依存した様々な社会行動を支配する組み合わせコードを形成する）」だ。この研究の背景には、全てのフェロモン遺伝子が特定され、それぞれを人工的に合成できるようにしたこれまでの研究がある。今日紹介する研究ではフェロモンにより誘導される２種類の行動を対象としている。一つは他の雄に対する攻撃行動、もう一つは他の個体が残した尿に含まれるフェロモンによって誘導される行動で、自分の尿で縄張りを主張する行動だ。攻撃行動を誘導できるフェロモンは相手だけに存在しており、自己と他を区別するのに使える２種類のフェロモンだが、最終的攻撃行動にはフェロモン刺激とともに相手マウスの存在を認識すると言う２種類の感覚が必要だ。一方縄張り行為は自己や同系統マウスの尿では誘導できないが、他系統の尿は例外なく誘導能力がある。なるほどと納得の結果だが、尿に分泌される個々のフェロモンについて反応を調べると、驚くべき事に単独のフェロモン分子にであれば、自己のフェロモンでも縄張り反応を誘導できる事がわかった。尿に分泌される全てのフェロモンを組み合わせて調べる大変な実験を繰り返してわかったのは、フェロモンの種類や量の組み合わせを自己の臭いとして学習しており、そこから外れると全て他と認識している。これが学習の結果である事を示すために、生後３週から自分の尿に加えて他の尿が足された環境で飼育すると、なんと自分の尿にたいしても縄張り行動を起こす。詳しくは紹介しないが、フェロモンを感じる細胞自体の反応を調べる事で、行動の神経細胞的基盤の一端も明らかにしている。砂輪育った環境に存在したフェロモンのコンビネーションを自己として参照していると言う結論だ。何か物知りになった気分のする研究だ。入り口の反応を明確に定義する事に成功したこの研究の意義は大きいと実感する。複雑な系にひるまず一歩一歩進める理詰めの研究の先に大きな自己と他を区別に関する大きな物語がある様な気がして来た。

最近は１００歳を超して生きる方の数が増え続けているようで、昨年は我が国でも５万５千人近くに達した。この様な方のゲノムにどんな変化が蓄積するのか興味はあるが、いくら遺伝子解析が進んでもこれを調べるのは実は簡単ではない。というのも、元々突然変異の頻度は低く、同じ突然変異が複数の細胞に同時に起こる事はほとんどない。このため、年とともに細胞に蓄積する突然変異を調べるためには、一個一個の細胞のゲノムを別々に調べ、統計的に処理するという途方もない作業が必要で、現在では技術的にもほぼ不可能だ。しかしあきらめる必要はなかった。今日紹介する論文は、115歳まで生きた女性の血液細胞のゲノムを調べてみたら、これまで不可能と思われていた一個の細胞に積み重なる突然変異の質と量を明らかにする事が出来た事を示すオランダのグループの研究だ。タイトルは「Somatic mutations found in the healthy blood compartment of a 115yr old woman demonstrate oligoclonal hematopoiesis（115歳の正常血液細胞に見られる体細胞突然変異から血液が少ないクローンから造られていることがわかる）」で、４月２５日号Genome Research誌に掲載された。この女性が115歳でなくなった後、脳組織と血液細胞を採取し、それぞれのゲノムのDNA配列を調べている。既に述べた理由で正常細胞に蓄積される突然変異は薄まって通常ほとんど見つける事は出来ない。従ってここでは脳組織は持って生まれたゲノムを代表している。一方、体中を流れる血液は全て造血幹細胞に由来しており、働いている幹細胞の数が少ないと生涯を通して蓄積される突然変異を見つける事が出来るかもしれない。結果は予想以上で、なんとこの方では多くの造血幹細胞が年とともに消失した結果（白髪になるのと同じように血液幹細胞も年齢を重ねると失われるようだ）、亡くなる時に存在した血液細胞のほとんどは２個の幹細胞に由来する事がわかった。染色体の両端にあるテロメアと呼ばれる部分が血液では他の細胞と比べて短くなる速度が速いからだと考えられている。いずれにせよほとんどの血液細胞が２個の幹細胞由来なら１１５年を経て蓄積される突然変異の全貌を明らかにする事が出来る。まず明らかになったのは一つの細胞に約４５０種類の突然変異が蓄積する事だ。「え？そんなにたくさん？」と思われるかもしれないが、私たちのゲノムは巨大であり、年５個程度の突然変異が起こるのではと推定されていた。とするとこの数は驚くほどではない。幸い、一つ一つの突然変異を調べると、懸念する異常を引き起こす変異ではない。もちろん運悪く重要な遺伝子に変異が起こると白血病を引き起こすのだろう。専門的すぎるので詳しく紹介するのを差し控えるが、この論文では突然変異の起こりやすい場所、この方が生まれついて持っていた幾つかのDNA修復遺伝子の突然変異についても結果を詳しく示しており、読んでいて様々な想像を廻らす事の出来る面白い論文だった。元血液学者のはしくれから見ると、この研究は特に高齢の原爆被爆者の方に増加している骨髄異形成症候群を考えるための多くのヒントを提供してくれているように思える。高齢者の血液に蓄積された突然変異を明らかにする可能性が生まれた今、広島や長崎の被爆者の方の血液のゲノムを調べるプロジェクトを是非加速させるべきだと思った。我が国は大きな資金を福島の方々のゲノム解読に使っている。しかし被爆者の方が高齢になり亡くなって行く今、原爆による被爆の効果をゲノムレベルで調べる事が最優先で、長い目で見れば福島の方々にも役に立つと思う。またゲノムを比べる事で、被爆者だけでなく高齢発症の白血病全般を救うための新しい方策が生まれる効果も期待できる。被爆後70年を迎える今こそ、優先して広島・長崎の被爆者に目を向けるべき時だと思う。

幹細胞の臨床利用が最も進んでいるのは言うまでもなく血液細胞だ。骨髄移植、臍帯血移植は現在様々な疾患の標準治療になっており、1990年には骨髄移植実現に対してトーマス博士などにノーベル賞も与えられている。骨髄移植が可能なのは、中に自己再生を繰り返しながらあらゆる血液細胞を造り続ける造血幹細胞が存在しているからだ。しかしiPSが樹立され、様々な種類の幹細胞が試験管内で造れるようになった今も、骨髄移植に利用できる造血幹細胞を試験管内で造る事は難しかった。これまで試験管内で造血幹細胞を造ると言うと、骨髄や臍帯血内の造血幹細胞の自己再生を試験管内で誘導するか、あるいはiPSやES細胞から新たに誘導する方法が考えられて来た。今日紹介するのは山中さんが分化細胞からiPSを誘導したように、分化した血液を造血幹細胞段階まで若返らせる可能性を追求している。論文はハーバード大学のグループが４月２４日発行のCell誌に発表した。タイトルは「Reprogramming committed murine blood cells to induce hematopoietic stem cells with defined factors（分化した血液細胞を血液幹細胞へとリプログラムする分子）」だ。方法は山中さん達がiPSへ誘導するための山中４因子を決めたのと全く同じだ。造血幹細胞と分化した血液細胞を比べ、造血幹細胞特異的遺伝子を３６種類同定する。次にこれを全て分化した白血球に導入すると低い確率で造血幹細胞が出来る事を見いだし、この中のどの分子がリプログラムに関わっているか調べ、最終的に６種類の遺伝子がリプログラムに関わる事を突き止める。しかし６因子だけではどうしても効率が悪いので、更に２因子を加え、遺伝子の発現方法を工夫する事で、分化した白血球を安定して造血幹細胞へとリプログラムできるようになったと言う結果だ。もちろん、同じ方法でヒト血液細胞から造血幹細胞が誘導できるかどうか検討が必要だが、将来が楽しみな極めて重要な一歩が記されたと思う。自分の細胞から造血幹細胞が造れるようになれば、おそらく骨髄移植の方法が大きく変化し、今まで以上の多くの病気に利用できる気軽な治療になるだろう。2006年以来まだまだリプログラムフィーバーは続いているようだ。

４月１４日このコーナーで、オックスフォード大学とコクラングループが共同でBritish Medical Journal(BMJ)に発表したタミフルの有効性に関する論文を取り上げた。最も厳密な医療統計的手法（無作為化試験）を採用した論文だけを選んでタミフルの有効性について再検討すると、症状改善は明らかだが、重症化を予防する効果はないと言う驚くべき結果だ。有効性があるとするWHOなどの勧告に基づき、争うように国家備蓄を進めた多くの国をだましたのではとコクラングループは糾弾している。日本では朝日新聞が取り上げただけだったが、多くの国ではこの指摘を真剣に受け止めており、現在も議論が続いている。今週発行されたNature誌もこの問題についてコメンタリーを載せている。タイトルは「Tamiflu report comes under fine: conclusion on stockpiling of antiviral drugs challenged（タミフル論文が攻撃にさらされている：抗ビールス剤備蓄についての結論に疑義が向けられている）」だ。このコメンタリーではBMJの結論に反対する意見を紹介している。いかなる意見も盲信せず様々な可能性を検討するのが科学だ。その意味で私もこのコメンタリーを取り上げる事にした。BMJ論文に対する最も重要な反論は、「インフルエンザが流行する中で無作為化２重盲検法という厳格な臨床治験が可能なのか？」あるいは「この厳格性が逆に統計的足かせになって間違った結論を導くのではないか？」だ。「統計的厳格性を錦の御旗にして数の少ないビールスへの治療手段を排斥してしまうリスクを侵していいのか？」など全て真剣な批判だ。事実、最近The Lancet Respiratory Medicineに掲載されたオランダの観察研究ではタミフルが死亡率を２５％低下させる事を報告している。一方コクラングループは、無作為化試験以外のあらゆる方法は認めないと応じている。一般の方には理解しがたいと思うが、私はこの論争が２１世紀に取り組むべき重要な課題をに関わっていると思っている。生身の人間を対象にした科学の方法は何か、無作為化試験に変わる方法はないのか、わかりやすい言葉で市民に説明できないと医療の将来はない。BMJ論文がこの方向の研究を加速させる事を期待する。他にもBMJ論文では観察された症状軽減効果を過小評価しているという批判も掲載しているが、これは論文の読み方の問題で、重要な指摘には思えなかった。いずれにせよ、BMJはコクラングループをはっきりと支持し、Natureは現時点では反対意見に肩入れしている様に思える。我が国ではともするとメディアの中立性が強調されるが、私は専門誌であろうと編集者が立場をはっきりさせて議論していいと思う。重要なのは一つの意見があらゆる意見を飲み込む事だ。この論争はこれからも注目だ。

２型糖尿病の治療の柱の一つは食事を含む生活習慣の改善だ。ただこの柱は医療機関にとって最もハードルが高い。外来食事指導の診療報酬は低く、スタッフも少ない。更に、予備軍の指導に至っては報酬は得られない。従って我が国の医療にとって、糖尿病やボーダーラインの人に効果的な生活習慣プログラムを提供する体制が医療機関とは別に構築される事は重要だ。これについては厚労省も認識し、自治体と協力して様々なプログラムを提供できる様施策を進めようとしている。将来の医療費上昇を考えると、医療保険でカバーされる部分を抑制し、自己費用で日常健康増進等のために行う部分を増加させる事が重要になる。この時の問題は、巷にあふれる様々な健康商品やサービスの効果が科学的に保証出来ていない点だ。従って、行政や学会も積極的に様々なサービスを科学的に検証し、検証結果を公表する事が重要になる。論文を読んでいると、医療外の様々な商品やサービスの効果検証が現在盛んに行われている事を知る。例えばマッサージの上腕動脈血流への効果の無作為化試験などの論文(Archives of Physical Medicine and Rehabilitation 2014)を見たりすると、ともかく科学的（統計学的）に検証を進めると言う強い動機を感じる。確かに医療外で行われるサービスは多様であり、科学的検証がしにくい。しかし科学的検証が済んだ物を認証するようになれば、自ずとそれが当たり前になる。今日紹介する論文は約230名の２型糖尿病患者について糖尿病の生活改善治療のプログラムの効果を検証したカリフォルニア州立大学サンディエゴ校からの研究だ。タイトルは「Weight loss, glycemic control, and cardiovascular disease risc factor in response to differential diet composition in a weight loss program in type 2 diabetes: randomized control trial（２型糖尿病に対する減量プログラムでの食成分が体重、血糖、心臓病リスクに及ぼす効果：無作為対照化試験）」だ。参加者は３群に分けられまず６ヶ月朝昼晩と決まった食事の提供を受ける。一群は低脂肪食、２群は低炭水化物食、３群は通常食が提供される。他にも最初は適当量のスナックなども提供され制限食に容易になれる様計画されている。残りの半年は、望めば主食だけが１回提供される移行期で、半年と１年で効果を見ている。プログラムは１年に一回の面談や、電話やウェッブサイトによる指導なども行われており、定期検査を受けてくれた場合は２５ドルが貰えるという動機付けも行われている。結果は予想通りと言うか、低脂肪でも低炭水化物でも食事制限により体重は減少するが、炭水化物を制限した食事の方が体重減少効果が高く、６ヶ月で１０％、１２ヶ月で９％の減量に成功している。特に血糖や参加ヘモグロビンなどの血液検査値では炭水化物制限群でのみ大きな改善が見られている。更に重要な事は、低脂肪食群も、低炭水化物群も糖尿や高血圧に対する薬剤服用が必要なくなったケースが多い事で、直接医療費から健康増進費への移行に成功した例になる。結論として、一年にわたって提供された低炭水化物食は、治療中の糖尿病患者さんへのプログラムとして有効であると言う判定だ。結果は当たり前だが、「ダイエットなど効くのが当たり前で、やり方はどこにでも書いてある」と突き放さず、科学的に検証された様々なメニューを提供する事の重要性を実感する。アメリカでは、既存の薬剤のリパーパス（これまでとは違う病気に使う）にも国が助成し医療費抑制を図っている。医療産業振興は、この様な構造改革と平行して進めないと絵に描いた餅で終わる。健康サービスはどんなに業界からの抵抗があろうと、科学的に検証し公開を進める施策を進めて欲しいと望んでいる。

４月２０日Wikipediaを疾患や健康の社会統計に利用している論文を紹介した。今日はGoogle上の検索データの社会統計利用について紹介する。論文はAmerican Journal of Preventive Medicineオンライン版に掲載されたサンディエゴ州立大学の調査で、「What’s the healthiest day ?（何曜日が一番元気？）」がタイトルだ。調査ではGoogle上で検索できるhealthyから始まる言葉を検討し、この中から全く健康とは関係ない項目を除外する。その上で、健康関係の検索数を曜日毎にまとめ、検索数の曜日毎の変化を調べている。結果は明快。検索のピークは月曜日と火曜日で、その後徐々に検索数が低下し土曜日が最低になる。そして日曜日に入ると急に検索数が上がり月曜日へと上昇して行く。これが何を意味するのかはまだまだ解析が必要だ。いい仮説が思いつけば、違う検索ワードを使って検証できるかもしれない。おそらく、この結果を起点に面白い調査が進む事だろう。ただ、一般メディアの健康情報提供はアメリカでは水曜日に行われるそうだ。とすると社会のリズムとは逆のリズムで情報が提供されている事になる。今日本でもビッグデータ利用は流行語になるほどで、国も研究促進を図っている。ただ情報処理法の研究だけでは片手落ちだ。社会動態について柔軟な頭で問題や方法を探し出してくる人材の発掘が大事ではないかと思う。もう一つ重要なのはデータの公開だ。もしプライバシーと言う言葉でほとんどのデータが公開されなくなると、この分野の発展はない。２１世紀こそ「私たちが何を隠したいと思うのか？なぜ隠したいのか？」を真剣に問う事から始めなければならない。

昨日知人と我が国のコホート研究の現状について話す機会があった。もちろん我が国にも地道で長期にわたって維持されているコホート研究は数多くある。しかし何十年にもわたって集団を追跡する仕組みを最初から組み込んだ緻密な計画の提案はほとんどないのではないだろうか。一つの問題はコホートに目的が要求され、対象をただ記録し続ける事自体があまり評価されないためではと危惧する。この点で今日紹介する論文は学ぶべき所が多い。いじめの影響について調べた英国の研究でAmerican Journal of Psychiatryオンライン版に掲載された。タイトルは「Adult health outcomes of childhood bullying victimization:evidence from a five decade longigudinal British Birth Cohort （学童時のいじめが大人になった後の健康に及ぼす影響：英国の出生後５０年追跡コホートからの証拠）。」だ。このコホートは英国で1958年に生まれた約17000人の子供を,11,16,23,33,42,45,50歳時点で様々な項目について調査を行う大規模なコホートだ。この対象集団が学校へ通う7、11歳の時点で聞き取り調査を行いいじめの有無を記録しておき、その時のいじめの影響を23歳、50歳時点で調査している。結果は深刻で、いじめを受けたグループは成人後も様々な精神的症状を示し、４５歳以上で鬱病の頻度や自殺率が高い。しかし予想に反し、アルコール依存症とはあまり相関しない。また異常は精神状態にとどまらず、一般的な健康状態も侵される。更にいじめを頻回に受けたグループの男性は５０歳時点で失業率が２倍弱高く、所得も約10％低い。この結果を見ると、今からすぐに学童期のいじめ防止に務めなければならないと確信する。我が国でもいじめは重要問題だが、これほど長期にわたる調査は進んでいるのだろうか？この様な調査がないと、いじめにあった子供達の心や身体の長期ケアのための体制を構想する事は出来ない。この論文を読んで感心するのは結果だけではない。最初から５０年を超える調査期間を設定し、年齢に応じた様々な問題を調査できるように設計されている。即ち、プロジェクトを計画した人達が自分が結果を見るために努力したわけではない事だ。記録する事からしかわからない事があると言う強い信念に突き動かされてこのプロジェクトを構想し進めている。私たちAASJの目的の一つはシンクタンク活動だ。昨日議論した知人達と、今後時間をかけて我が国のコホート研究を独自に調査し、高い意志に裏付けられた研究か、自分のための個人研究かどうかという視点で検証評価を進め、結果を公表したいと思う。